資金計画をたてよう、資金計画を考える。家づくりの基礎知識・ノウハウ。ハウスメーカー・工務店を比較するならHOME'S注文住宅。

住宅を新築する時は、手持ちの資金と相談しながら、本体価格や諸費用などを計算したおおまかな総額の目安、いくら頭金を用意していくら住宅ローンにまわすかなど、だいたいの目安を考えることが必要です。

多くの人が住宅ローンを利用し、頭金を用意すると思いますが無理は禁物です。病気やケガなど日々の生活で何が起きるかわかりませんし、昨今の不景気ではボーナスが減る可能性も多々あります。無理に頭金として捻出せずに、半年〜１年分ぐらいの生活費は預貯金として手元に残しておいた方が安心でしょう。

また、忘れてはいけないのが、税金などの各種費用です。これらのお金は、家の建築と同時に現金で支払うことになります。建築依頼予定会社の営業担当者に、どれぐらいの額がいつ必要になるかを事前に確認しておくことをおすすめします。

家を建てるときには、土地や家の建築にかかる費用はもちろん、引越し代、新調する家具や家電などのお金も忘れずに計算しましょう。

注意しなくてはならないのは、家は本体価格だけでは建たないということです。仮に土地を持っていて2000万円の予算で家を建てようと思ったら、本体価格が2000万円の家を建てたら予算オーバーになってしまいます。それは、家づくりには本体価格のほかに、電気工事やガス工事、外構費用などの「付帯工事費」や税金や引越し費用などの「諸費用」がかかるからです。

また、諸費用は現金で払う場合がほとんどなので、手元に資金を残しておく必要があります。総予算に占める一般的な目安としては、本体価格が70〜80％、付帯工事費が15〜20％、諸費用が5〜10％といわれています。予算オーバーとなって後から困らないように、余裕を持った資金計画を立てましょう。

家を建てるには、本体価格や土地代などのほかに、引越し代や各種税金・手数料などの諸費用がかかります。目安としては、新築物件で価格の5〜10％程度。

仮に2000万円の家を建てる場合、諸費用を５％と仮定しても100万円必要となります。ほとんどが現金で必要となる費用ですので、くれぐれも忘れないように注意しましょう。

各種税金や手数料としては、消費税はもちろん印紙税、登記の際にかかる登録免許税、固定資産税、司法書士へ支払う登記手数料、保証会社などを利用する場合にかかるローン保証料、火災保険料などなど、さまざまなものがあります。営業担当者などに、どの程度かかるのかを事前に確認するとよいでしょう。